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PR TIMESを知るための5つのこと
企業や組織のためになる「PR」を追求している〈PR TIMES〉って一体どんな会社?基本サービスや、独自プロジェクトを紹介。
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あなたの会社の魅力を広めます。プレスリリース配信を協力サポート
2005年の設立以来、広報PRに欠かせないプレスリリースの配信サービスを提供する〈PR TIMES〉。大企業からスタートアップまで、累計105,000社超の企業が利用(2024年11月自社調べ)。約11,000媒体のメディアや27,000名超の記者・編集者へと情報を配信できる。公式サイトは月間最大約9,000万PVと圧倒的な閲覧数を誇る(媒体数とPV数は24年11月末時点)。
そもそもプレスリリースって?
主にメディア関係者に向けて、企業・組織がこれまで公表していない新しい情報をまとめて発表する公式文書のこと。〈PR TIMES〉では、全国47都道府県等から1ヵ月に平均34,000件もの新しいニュースが発表されている(配信数は2024年11月末時点)。皆さんのお手元にある商品やサービス、近くのお店のニュースも〈PR TIMES〉にあるはず。 -
たった5つのステップを踏むだけ!プレスリリース配信はこんなに簡単
STEP1:PR TIMESに企業登録する
公式サイトからアクセスし、企業や組織に関する基本情報を入力して登録を申請しよう。審査を通過したあとは、料金プランを選択すれば、すぐに利用を開始できる。STEP2:企業ページの設定をする
会社情報や過去のプレスリリース情報がまとまった「企業ページ」を設定。メディアが即使用できるロゴや画像素材を準備し、プレスキットも作成しよう。
STEP3:メディアリストを作成する
〈PR TIMES〉経由で配信可能なメディアは1万以上。その中から最大300件、届けたいメディアをリストアップしよう。条件ごとの絞り込みや、自動抽出も可能。
STEP4:参考になるプレスリリースを読む
初めての方は、同じ業界のプレスリリースからヒントを探すのがオススメ。キーワード検索や各種カテゴリーごとのランキングなどを参考に、文章を作成してみよう。STEP5:プレスリリースを配信する
最後は入稿フォームに入力。太字や下線などのテキスト装飾や、画像・動画の挿入などのアレンジも可能。心のこもった表現豊かなプレスリリースを作成できる。
プレスリリースの発信文化も広めています!〈PR TIMES〉公認、プレスリリースの活用を広める「プレスリリースエバンジェリスト」も要チェック。プレスリリースによって実現できる可能性やその活用方法を伝えている人が、毎年認定されている。 -
初めて挑戦する方も経験豊富な方も。全PRパーソンを支え、応援する
これまでプレスリリース配信や、広報PRの仕事を多方面から支えてきた〈PR TIMES〉。担当者のリアルな悩みを知るからこそ役立てることがあるはずと、オウンドメディア「PR TIMES MAGAZINE」を通して日々ノウハウが詰まったコンテンツを発信している。プレスリリースの書き方や配信方法の解説だけでなく、初めての方も取り組みやすいテンプレート付き。また、プレスリリース配信と併せて実施したいPR施策の提案も。
「PR TIMES MAGAZINE」。全国のご利用企業の声を多数掲載。 ほかにもこんなコンテンツが楽しめます!
毎日目にする話題の企業の広報PR戦略、人気商品が生まれた軌跡や背景にいた立役者の話、老舗企業の後継者たちが挑戦する新しい取り組み、一本のプレスリリースが事業立て直しにつながった実話など、最前線で活躍・奮闘する全国の広報PRを担う人の生の声を知ることができる。 -
みんなの“叶えたい夢”を真剣に応援するプロジェクトを立ち上げ
「毎年4月1日はウソをついてもいい日」とするエイプリルフールの文化があるが、〈PR TIMES〉はこの日を“叶えたい夢を発信する日”として提唱。企業や自治体、団体、個人の夢の発信を応援する「エイプリルドリーム」を掲げる。4月1日だけは自らの夢を〈PR TIMES〉でプレスリリース配信することができ、夢について真剣に考えることを後押ししている。
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企業の内側からも行動者を応援
すべては企業がより良く成長・活躍できるように。〈PR TIMES〉はプレスリリースに関するPR事業だけでなく、カスタマーサポートツールとタスク管理ツールといったBtoB向けサービスも、鋭意提供している。
タスクやプロジェクトごとに、スケジュールをオンラインで一元管理し、チームメンバーとリアルタイムに共有できるクラウドサービス「jooto(ジョートー)」。リマインド機能もあり、業務効率化を目指せる。導入事例はこちら。
「フォーム」「FAQ」「アンケート」「チャット」「AIチャットボット」の5機能を兼ね備えたカスタマーサポートツール「Tayori(タヨリ)」。企業や組織が、顧客と円滑な対話を図ることをサポートしてくれる。導入事例はこちら。